【特集2】新年度の学びを展望 ICTと学校改革 【地域×教育イノベーション】福岡県 総合知で社会を牽引する
社会人向け専門職大学院の事業構想大学院大学と社会構想大学院大学を運営する学校法人先端教育機構（東京都港区、理事長：東英弥）出版部は、社会とリカレントを結ぶ教育専門誌「月刊先端教育」2025年2月号を12月27日（金）に発売しました。（https://www.sentankyo.jp/）
【特集１】2025年の人材育成 AI活用のスキルで成長を加速
人的資本経営の推進、AIやHRテクノロジーの進化、働き方の多様化や雇用の柔軟化・流動化など、人事領域の変化は2025年、さらに加速していくと見られます。また、先行きが不透明な時代に対応し、2025年度も政府はリスキリング・リカレント教育の支援に力を注ぐ方針です。今後、仕事の在り方や、個人と組織の関係性はどのように変わり、ビジネスパーソンには、どのようなリスキルやアップスキルが求められるのか、本特集では、これから予測されるテクノロジーの進化や組織構造の変化、政策の動向などを踏まえ、様々なテーマで2025年の人材育成を展望します。
ー機械と人間、企業と個人の関係が変わる生成AI時代、人材育成はどうあるべきか/
神戸大学大学院 法学研究科 教授 大内伸哉氏
≪キーフレーズ≫
「生成AI 時代における人材育成は、企業内での教育から、個人の自助と政府のサポートを組み合わせた形のものへと大きくシフトしていかざるを得ない」（記事一部抜粋）
ー組織力向上の担い手へ、人事部の役割変革/東京都立大学大学院 経営学研究科 准教授 西村孝史氏
≪キーフレーズ≫
「人手不足を背景に、企業と個人の関係においてこれまで以上に個に配慮しないと、組織としての成果が生まれない事態に直面している。したがって企業の競争優位性の源泉は、いかに個々の力を組織のために束ねて引き出していくのか、という変換部分の巧拙にかかってくることになり、人や組織のマネジメントを司る人事部の重要性がさらに高まっている」（記事一部抜粋）
ー日本に不足する経営人材 「5つの力」を磨くことが重要に/
株式会社 経営者JP 代表取締役社長・CEO 井上和幸氏
ーAI技術の進歩は専門職の働き方をどう変えるか？/ 同志社大学 社会学部 教授 藤本昌代氏
ーAI活用のHRテクノロジーが進化、「スキル」の証明が重要な時代に/
株式会社Every 代表取締役CEO 松澤勝充氏
ーWeb3業界の発展を妨げる人材不足 業界の成長を支える人材育成を/
一般社団法人Web3人材マネジメント協会 代表理事、GUILD株式会社 代表取締役社長 小宮滉氏
ほか
【特集2】新年度の学びを展望ー異質性、生成AI、部活動、ジェンダーギャップ解消
社会が大きく変化していく中で、これからの時代を担う子ども達に必要な学び・環境をどのようにデザインしていくべきなのか。本特集では「協調学習と異質性」「生成AIの利活用」「部活動の地域展開」「ジェンダーギャップの解消」に焦点を当て、2025年に必要な学びや環境の在り方を探りました。
ー「異質性」の導入が学校の新たな可能性を拓く/
広島大学大学院 人間社会科学研究科 准教授 池尻良平氏
ー生成AIと共創する教育
未来を担う子どもたちのために/堺市立東三国丘小学校 教諭 筆野元氏
ー女子とノンバイナリーからテックリーダーが生まれる社会へ/
特定非営利活動法人Waffle ディレクター 森田久美子氏
ー部活動の未来をデザインする学校・地域・行政の連携が重要/
関東学院大学 経済学部 教授 青柳健隆氏
【地域×教育イノベーション】福岡県
アジアのゲートウェイとして発展し、多様な人材が集い、進取の気性あふれる福岡県において、県の教育行政は、変化の激しい社会を生き抜く力を養う教育を推進し、九州大学は産学官連携により、総合知による社会変革の牽引を目指しています。また、有明高専における起業家精神を備えた人材の育成や半導体教育、福岡女子商業高校による学校改革も、多くの注目を集めています。さらに民間においても、子どもたちの創造性を育む学びの場の創出や地域を舞台にした人材育成、廃校の利活用、シニア活躍のモデル創出など、さまざまなチャレンジが始まっています。福岡県で展開される教育・人材育成のプロジェクトを紹介します。
ー一人一人の力を最大限に育む教育を/福岡県教育委員会 教育長 寺崎雅巳氏
合宿セミナーを通じて課題解決に取り組む「ふくおか高校生知の創造塾」。県内の大学の協力を得て実施。
ー産学官連携を先導し、産業創出へ/九州大学 学術研究・産学官連携本部教授、
副理事（産学官連携担当）、九大OIP株式会社 代表取締役 大西晋嗣氏
九大OIPのオフィス。芸術工学研究院の岩元真明先生がデザイン。
最先端の研究・教育が行われている九州大学（写真は伊都キャンパス）
ー産学連携で起業家精神を育む/有明工業高等専門学校 教授 石川洋平氏
ー学びと遊びが出会う「創造の拠点」/GZキャピタル株式会社 社長執行役員 大屋喬史氏
ー廃校を再生、「なんでもできる世界」に/
いいかねPalette 代表、株式会社BOOK 代表取締役 青柳考哉氏 ほか
【その他注目、連載記事】
■巻頭言：
共に学びをつくるコミュニティが重要/
一般社団法人FutureEdu 代表理事、
一般社団法人Learn by Creation 代表理事、
Peatix.com 共同創業者 竹村詠美氏
■CHROインタビュー：
「挑戦による成長」を促し、「多様性を力に」する風土を醸成/
東京ガス株式会社 常務執行役員CHRO 斉藤彰浩氏
■ 新世紀の学び舎：
国際教養教育を理念に「統合知」と「人間力」を高める/国際教養大学
■経営と広報：
危機管理と広報の本質/公益財団法人日本道路交通情報センター 相談役 池田克彦氏 ほか
（本リリース内、写真素材はいずれも月刊先端教育2025年2月号より引用）
雑誌概要「月刊先端教育」2025年2月号
出版社： 学校法人先端教育機構 出版部
価 格： 1,620円（税込）
ASIN ： B0CN2BS7QG
ご購入は全国の書店にて。Amazonでも販売
https://www.amazon.co.jp/dp/B0CN2BS7QG/
月刊先端教育について
2019年10月創刊。教育の未来を見通すメディアを目指し、学校教育を始め、就学前教育や社会人教育など、あらゆる「学び」に焦点をあてる教育専門誌です。社会変化や社会課題にリンクした教育テーマや政府の重点教育政策を特集するほか、企業内・社会人教育にフォーカスした特集、海外の教育動向や教育業界のイノベーターを取り上げる連載などを掲載し、教職員や自治体、企業、NPOなど教育に携わる人すべてに有益な情報・アイデアを提供して参ります。
https://www.sentankyo.jp/
■学校法人先端教育機構の概略
名称：学校法人 先端教育機構
理事長：東 英弥
所在地：東京都港区南青山3-13-16
設置校 事業構想大学院大学（本部:東京都港区南青山3-13-16）
拠点：東京、名古屋、大阪、福岡、仙台
社会構想大学院大学 （東京都港区南青山3-13-18）
付属機関：事業構想研究所、先端教育研究所、SDGs総研
出 版：月刊事業構想、月刊先端教育、書籍等
■事業構想大学院大学について
2012年4月に東京・南青山に開学した、事業構想と構想計画を構築・実践する社会人向け大学院です。事業の根本からアイデアを発想し、事業の理想となる構想を考え、実現するためのアイデアを紡ぎ、構想計画を構築していくことを対象とした多様なカリキュラムを提供しています。多彩な業界で活躍する教員・院生と議論を重ね、2年間で事業構想計画書の提出を経て、専門職学位の「事業構想修士（専門職）」（MPD：Master of Project Design）が授与されます。拠点は東京、名古屋、大阪、福岡、仙台の５校舎で、現在13期目。計703名が修了し、数多くのイノベーションとなる新事業が生み出されています。また、本学の附属研究機関である「事業構想研究所」では、企業・事業のプロジェクトベースでの研究が活発に実施され、既に3,000名以上が課程を修了しているほか、月刊『事業構想』等の出版を始め、研究書籍を発刊しています。その他、詳細は大学院HP（ https://www.mpd.ac.jp/ ）をご覧ください。＊公益財団法人 大学基準協会の大学認証評価（専門分野別・機関別認証評価）で「適合」評価＊厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）
■社会構想大学院大学について（※1）
2017年4月に東京・高田馬場に開学。学校法人先端教育機構の「知の実践研究・教育で、社会の一翼を担う」の理念に基づき、組織の理念を基軸に広報・コミュニケーション戦略を立案・実行する人材の育成を目指し、コミュニケーションデザイン研究科（※2、3）を設置しています。修了者には、専門職学位の「コミュニケーションデザイン修士（専門職）」（Master of Communication Design）が授与されます。また、2021年4月に開設した実務教育研究科（※2）では、実践知の体系化により新たな知識を確立し、それを社会へと実装するための教育・人材育成を行う高度専門職業人を養成します。修了者には、専門職学位の「実務教育学修士（専門職）」（Master of Professional Education）が授与されます。そして、3研究科目となる社会構想研究科を2024年4月に開設いたします。本研究科は、社会学の観点から「社会の理想の姿」を見定め、その実現のために「社会や組織のグランドデザイン」それ自体を練り上げることができる高い専門性を備えたプロフェッショナルや、社会的起業によって経済活動と社会貢献の好循環を実現できる人材の養成を目指します。修了者には、専門職学位の「社会構想修士（専門職）」（Master of Social Design）が授与されます。
本学の附属研究機関である「先端教育研究所」では、自身の実践知を社会で役立てる気概を持った多様な人材を育成する「実務家教員養成課程」、総務省が令和3年度から設けた「地域プロジェクトマネージャー」の任用制度に合わせ、地域のプロジェクトを牽引できる「ブリッジ人材」の育成を目指す「地域プロジェクトマネージャー養成課程」、2024年4月から社会教育行政を含めた専門性を身に付けて、地域コミュニティにおける学びを基盤とした自律的・持続的な活動をできる社会教育人材の養成を目的とした「社会教育士養成講座」を開講しています。
その他詳細は大学院HP（ https://www.socialdesign.ac.jp）をご覧ください。
※1）2023年度公益財団法人大学基準協会による大学評価（認証評価）で「適合評価」
※2）厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）
※3）公益財団法人大学基準協会の「広報・情報系専門職大学院認証評価」で初の適合評価
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