-仕事・人生設計に関する実態・意識調査（2026年1月定点ココロスタイルリサーチ）-
株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長兼CEO：五十嵐 幹）は、2026年1月、全国18～79歳の男女3,000名を対象に「仕事・人生設計に関する実態・意識調査（2026年1月定点ココロスタイルリサーチ）」を行いました。本調査は、生活者の意識やライフスタイルの変化の兆しを捉えることを目的として、定点で実態・意識調査を実施するものです。今回は仕事・人生設計編として、仕事への満足度とその理由、仕事に対する意識・態度、仕事におけるAI活用意向、リタイア後の生活資金の充足度、年金受給後も働きたい理由、終活状況、車の免許を返納した方がよい年齢をピックアップし分析をしました。
■調査結果
【仕事への満足度と意識・態度、AI活用意向】
有職者の仕事に対する満足度は、非常に+やや満足しているが54%、40代の満足度は47％と半数に満たない。「まったく満足していない」割合は30代が20％と高い。＜図1＞
仕事に満足している理由は、給与・待遇、人間関係がよい、やりがい・成長機会があるなど。一方、満足していない理由は、業務負担が大きい・仕事がきつい、仕事内容が合っていない、評価・期待への不安があがった。＜図2＞
仕事に対する意識・態度は、「自分の性格や能力に合った仕事をしたい」「仕事はお金を得るための手段」「仕事よりプライベートな時間の方が大切」がTOP3。＜図3＞
仕事上でAIを活用する意向については、「必要な時だけAIを活用し、自分で考えることを重視したい」22％が多い。全般的にAI活用意向は40代で高い。＜図4＞
【リタイア後の生活】
リタイア後の生活の資産は、かなり＋やや不足していると思う人が63％。「かなり不足している」割合は38％を占め、特に30～50代は4割を超える。＜図5＞
年金受給後も働きたい人の理由は、「貯蓄や年金だけでは経済的に不安」「健康や体力を維持するため」「脳の老化を防止するため」がTOP3。「社会とつながっていたい」「生きがいを感じたい」「人と接していたい」という精神的な面では70代が突出している。＜図6＞
【終活として行いたい／行ったこと】
自分自身の「終活（人生の終わりを意識した事前準備）」として行いたい／行ったことは、「身の回りの品の整理・処分をしておく」「銀行口座や保険の詳細を記しておく」「延命治療の意思表示をしておく」「エンディングノートを書いておく」「葬儀・法要の形式の意思表示をしておく」が上位。＜図7＞
【車の免許返納年齢】
高齢者ドライバー（65歳以上）の車の免許返納をした方がよいと思う年齢を聴取したところ、「79歳までに返納した方がよい」は57％。実年齢の70代は41％と最も低い。＜図8＞
■レポート項目一覧
□ 属性設問（性別/年齢/未既婚/居住地/子どもの有無/同居人数/同居家族/同居子ども・孫の学齢/職業/住まい/世帯年収/ポテンシャル・ニーズ・クラスター）
□ 調査結果サマリー
▼調査結果：景況感・生活全体の意識
□ 生活満足度
□ 生活領域別満足度/注力度
□ 生活価値観・意識
□ 生活関連の意識
□ 現在の暮らし向き
▼調査結果：仕事・人生設計について
□ 仕事への満足度、その理由（自由回答抜粋）
□ 仕事におけるAI活用意向
□ 働くことへの意欲
□ 仕事に対する意識・態度
□ 年金受給後の就労意向
□ 年金受給後も働きたい理由
□ 収入のゆとり
□ 貯蓄・財産の充足度
□ 現在の預貯金額
□ 預貯金の主な目的
□ リタイア後の過ごし方
□ リタイア後の生活に向けて準備していること
□ リタイア後の生活のための資産の充足度
□ 終活という言葉の認知と準備
□ 終活として準備したいこと
□ 最期を迎える望ましい場所／最も望ましい場所
□ 自動車免許の保有状況
□ 高齢者ドライバーの免許返納年齢
▼時系列データ集
▼参考資料
□ ポテンシャル・ニーズ・クラスター（PNCL）について
◆レポートのダウンロードはこちらから
https://www.cross-m.co.jp/report/20260129kokoro
■調査概要
調査手法 ：インターネットリサーチ
調査地域 ：全国47都道府県
調査対象 ：18～79歳の男女、人口構成比に合わせて割付
調査期間 ：2026年1月7日（水）～8日（木）
有効回答数：本調査3,000サンプル
※調査結果は、端数処理のため構成比が100％にならない場合があります
■会社概要
会社名：株式会社クロス・マーケティング https://www.cross-m.co.jp/
所在地：東京都新宿区西新宿3-20-2 東京オペラシティタワー24F
設 立：2003年4月1日
代表者：代表取締役社長兼CEO 五十嵐 幹
事業内容：マーケティングリサーチ事業、マーケティング・リサーチに関わるコンサルテーション
【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】
株式会社クロス・マーケティング 広報担当マーケティング部
TEL ： 03-6859-1192 FAX ： 03-6859-2275
E-mail ： pr-cm@cross-m.co.jp
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＜例＞ 「マーケティング・リサーチ会社のクロス・マーケティングが実施した調査によると・・・」
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